2013年6月28日金曜日
2013年6月27日木曜日
2013年6月26日水曜日
2013年6月21日金曜日
新市民体育館4案提示
新市民体育館4案提示
沼津市が基本構想案
建設地「集約」「分散」検討へ
沼津市は20日、市スポーツ推進審議会がまとめた新市民体育館整備基本構想案を市議会文教消防委員会に報告した。市は本年度中に構想案を基に、基本計画を策定する方針。
構想案によると新市民体育館は、建設から30年以上が経過し、耐震性能に問題がある現市民体育館(高島本町)、勤労者体育センター(御幸町)、香陵武道場(同)の3施設を統合して建設する。
市民の健康づくりだけでなく、競技スポーツ大会の会場や防災拠点としての機能も担えるよう、バスケットボールコート4面分のメーンアリーナ、同2面分のサブアリーナ、大規模駐車場、キッズルーム、会議室などの設置を提案している。
建設候補地は4パターンを提示している。
A案(市営野球場)、B案(香陵運動場)は中心街の1カ所に集約して建設するりC案(市営野球場、愛鷹運動公園)、D案(現市民体育館、愛鷹運動公園)は中心街と郊外に機能を分散させる。ただ、市営野球場や香陵運動場に建設する場合、都市計画公園の指定を外す必要があり、国の公園整備に関する補助金制度が適用できなくなるという。
市の調査では、回答した市民の約6割が中心街への建設を希望している。同委員会で市議から「市民の意見を重視するべき」「総合体育館の機能を担保するためには1カ所に集約した方が良いのでは」などの意見が出た。市の担当者は「財政状況や費用対効果なども慎重に検討し、できるだけ早期に計画を固めたい」と話した。
《静新平成25年6月21日(金)》
沼津市が基本構想案
建設地「集約」「分散」検討へ
沼津市は20日、市スポーツ推進審議会がまとめた新市民体育館整備基本構想案を市議会文教消防委員会に報告した。市は本年度中に構想案を基に、基本計画を策定する方針。
構想案によると新市民体育館は、建設から30年以上が経過し、耐震性能に問題がある現市民体育館(高島本町)、勤労者体育センター(御幸町)、香陵武道場(同)の3施設を統合して建設する。
市民の健康づくりだけでなく、競技スポーツ大会の会場や防災拠点としての機能も担えるよう、バスケットボールコート4面分のメーンアリーナ、同2面分のサブアリーナ、大規模駐車場、キッズルーム、会議室などの設置を提案している。
建設候補地は4パターンを提示している。
A案(市営野球場)、B案(香陵運動場)は中心街の1カ所に集約して建設するりC案(市営野球場、愛鷹運動公園)、D案(現市民体育館、愛鷹運動公園)は中心街と郊外に機能を分散させる。ただ、市営野球場や香陵運動場に建設する場合、都市計画公園の指定を外す必要があり、国の公園整備に関する補助金制度が適用できなくなるという。
市の調査では、回答した市民の約6割が中心街への建設を希望している。同委員会で市議から「市民の意見を重視するべき」「総合体育館の機能を担保するためには1カ所に集約した方が良いのでは」などの意見が出た。市の担当者は「財政状況や費用対効果なども慎重に検討し、できるだけ早期に計画を固めたい」と話した。
《静新平成25年6月21日(金)》
2013年6月18日火曜日
新政会6月議会一般質問
新政会6月議会一般質問
七日開会の後、議案研究や市の休日のため休会していた市議会六月定例会は十七日、本会議を再開して一般質問を開始。午前は四議員が質問した。
岩崎英亮議員(新政会)は、市の地震津波対策と県の第四次地震被害想定のスケジュールや事業仕分けについて質問した。防災については鈴木昌弘危機管理監が答弁し、県が六月末と秋の二段階に分けて発表する被害想定に合わせて、市の新アクションプランを策定することを述べた。
事業仕分けについては栗原裕康市長が答弁。今年度は事業仕分けを行わず、九月に有識者と無作為抽出の市民から成る「沼津にぎわいづくりミーティング」を開催し、観光交流事業などについて市民から意見を募るとともに、市民の参画拡大を図っていく方針であることを述べた。この会議は事業に対して「見直し」や「廃止」などの判定を下す場にはならないことも特に説明した。
次に、渡邉博夫議員(同)は、ごみ対策について小型家電リサイクル法施行後の市の状況や、ごみを自力で廃棄することが困難な高齢者や障害者への対策、特定健康診査とがん予防について対応を尋ねた。
ごみ問題については、鈴木敬人生活環境部長が答弁。希少金属などの回収が見込まれる小型家電の回収方法は検討中であり、ごみ置き場に出された小型家電については職員がその都度、分別して回収していることを説明した。高齢者等のごみの戸別回収については今後検討していく方針であることを述べた。
特定健康診査については、杉山靖市民福祉部長が答え、受診率の目標数値が六五%であるのに対して、実際の市民の受診率は三割台であることを説明し、今後は受診しなかった人を対象に、その理由などを間うアンケートを実施して対策を講ずるなど、受診拡大を図るっもりであることを述べた。がん予防については、今後、子宮頚がん予防のためのウイルス検査を新たに実施する予定であることなどを説明した。
伊藤正彦議員(同)は、市街化調整区域での宅地開発を可能にする開発条例導入の見込みについて質問したほか、沼津駅南北交通問題に関連し、あまねガード歩道の自転車通行取り締まり強化による歩行者の安全確保と、沼津駅北口を発着場所にイベント会場などとをつなぐシャトルバス運行の可能性について尋ねた。
開発条例については高橋強都市計画部長が答え、現行の市街化区域には二万六千人分の宅地を供給できる余裕があり、宅地不足になっているとは認識していないとの考えを示す一方、津波の危険なども考慮すれば、宅地拡大について検討することは今後の課題だとした。その上で、開発条例の重要性に触れ、同条例が導入された場合に対象となる地区の例として、原西部や根古屋、青野などの地名を挙げた。
あまねガードでの歩行者の安全確保については、若林直毅企画部長が答弁し、自転車に乗ったままでの通行が禁止されているが、違反者に対して罰則を科すことは非常に困難であり、交通安全広報活動の充実や取り締まり強化を警察に依頼することで安全確保に取り組むことを説明した。
シャトルバスについては間宮一壽産業振興部長が答え、イベントなどの際は主催者側で用意しているが、市としても今後検討していく考えを示した。
千野慎一郎議員(同)は、西武デパートの跡地活用について「噂レベルの話が出回っている」と指摘。市として、どの程度の情報を把握しているのか尋ねる一方、御用邸記念公園の施設整備や防災体制について質問した。
西武デパートについては間宮産業振興部長が答弁。本館は来年秋までに建物を撤去し、土地所有者の伊豆箱根鉄道は跡地を更地のままや駐車場などにはしないという意向を示していることを述べた。新館については、商業コンサルタントが地権者と交渉に当たっていることを伝える一方で、現段階では何らかの契約が締結されたとの知らせは市には入っていないことを説明した。
御用邸記念公園については、高橋都市計画部長が、施設の長寿命化計画を策定することや、津波発生時の緊急避難先としては公園内の歴史民俗資料館を想定していることなどを説明した。
《沼朝平成25年6月18日(火)号》
七日開会の後、議案研究や市の休日のため休会していた市議会六月定例会は十七日、本会議を再開して一般質問を開始。午前は四議員が質問した。
岩崎英亮議員(新政会)は、市の地震津波対策と県の第四次地震被害想定のスケジュールや事業仕分けについて質問した。防災については鈴木昌弘危機管理監が答弁し、県が六月末と秋の二段階に分けて発表する被害想定に合わせて、市の新アクションプランを策定することを述べた。
事業仕分けについては栗原裕康市長が答弁。今年度は事業仕分けを行わず、九月に有識者と無作為抽出の市民から成る「沼津にぎわいづくりミーティング」を開催し、観光交流事業などについて市民から意見を募るとともに、市民の参画拡大を図っていく方針であることを述べた。この会議は事業に対して「見直し」や「廃止」などの判定を下す場にはならないことも特に説明した。
次に、渡邉博夫議員(同)は、ごみ対策について小型家電リサイクル法施行後の市の状況や、ごみを自力で廃棄することが困難な高齢者や障害者への対策、特定健康診査とがん予防について対応を尋ねた。
ごみ問題については、鈴木敬人生活環境部長が答弁。希少金属などの回収が見込まれる小型家電の回収方法は検討中であり、ごみ置き場に出された小型家電については職員がその都度、分別して回収していることを説明した。高齢者等のごみの戸別回収については今後検討していく方針であることを述べた。
特定健康診査については、杉山靖市民福祉部長が答え、受診率の目標数値が六五%であるのに対して、実際の市民の受診率は三割台であることを説明し、今後は受診しなかった人を対象に、その理由などを間うアンケートを実施して対策を講ずるなど、受診拡大を図るっもりであることを述べた。がん予防については、今後、子宮頚がん予防のためのウイルス検査を新たに実施する予定であることなどを説明した。
伊藤正彦議員(同)は、市街化調整区域での宅地開発を可能にする開発条例導入の見込みについて質問したほか、沼津駅南北交通問題に関連し、あまねガード歩道の自転車通行取り締まり強化による歩行者の安全確保と、沼津駅北口を発着場所にイベント会場などとをつなぐシャトルバス運行の可能性について尋ねた。
開発条例については高橋強都市計画部長が答え、現行の市街化区域には二万六千人分の宅地を供給できる余裕があり、宅地不足になっているとは認識していないとの考えを示す一方、津波の危険なども考慮すれば、宅地拡大について検討することは今後の課題だとした。その上で、開発条例の重要性に触れ、同条例が導入された場合に対象となる地区の例として、原西部や根古屋、青野などの地名を挙げた。
あまねガードでの歩行者の安全確保については、若林直毅企画部長が答弁し、自転車に乗ったままでの通行が禁止されているが、違反者に対して罰則を科すことは非常に困難であり、交通安全広報活動の充実や取り締まり強化を警察に依頼することで安全確保に取り組むことを説明した。
シャトルバスについては間宮一壽産業振興部長が答え、イベントなどの際は主催者側で用意しているが、市としても今後検討していく考えを示した。
千野慎一郎議員(同)は、西武デパートの跡地活用について「噂レベルの話が出回っている」と指摘。市として、どの程度の情報を把握しているのか尋ねる一方、御用邸記念公園の施設整備や防災体制について質問した。
西武デパートについては間宮産業振興部長が答弁。本館は来年秋までに建物を撤去し、土地所有者の伊豆箱根鉄道は跡地を更地のままや駐車場などにはしないという意向を示していることを述べた。新館については、商業コンサルタントが地権者と交渉に当たっていることを伝える一方で、現段階では何らかの契約が締結されたとの知らせは市には入っていないことを説明した。
御用邸記念公園については、高橋都市計画部長が、施設の長寿命化計画を策定することや、津波発生時の緊急避難先としては公園内の歴史民俗資料館を想定していることなどを説明した。
《沼朝平成25年6月18日(火)号》
2013年6月17日月曜日
2013年6月15日土曜日
ネット選挙運動参院選から解禁
ネット選挙運動参院選から解禁
インターネットを使った選挙運動が夏の参院選から解禁される。政党や候補者とやりとりできるツールを活用すれば、有権者が投票先を判断する材料は増えそうだ。有権者もネットを使って選挙運動ができるが、戸惑いも予想される。
有権者がネットでできること、できないこと メールの転送は禁止
ネット選挙運動は一般有権者にはできないこともあり、注意が必要だ。
Q ネットで投票できるから便利だね。
A 違う、違う。ネットでの投票はできないんだ。投票所に行って自分で候補の名前を書くのは、これまでと同じだよ。
Q できないんだ…。
A 検討はされたけどね。ネットだと本人確認が甘くなる。すぐそばで誰かに脅されながら投票を強いられる恐れもある。解禁されるのはネットを使った「選挙運動」。これまでは公示や告示の後はネットを使えなかったんだ。投票日は、これまで通り使えないよ。
Q 何ができるの。
Aウェブサイトは自由に使えるよ。ホームページやブログはもちろん、交流サイト「フェイスブック(FB)」や短文投稿サイト「ツイッター」、無料通信アプリ「LINE(ライン)」も使える。有権著も「○田○夫さんに投票しょう!」と応援できるし、逆に当選させないように呼び掛けることもできるんだ。
Q 掲示板にいろいろ書き込んじゃおう。
Aただ、気を付けて。名前を表示する必要はないけど、メールアドレスなどの連絡先は示さないといけないよ。ホームページでも同様だ。
Q どうして。
A もし書き込みがうそだったら、削除するためにすぐに連絡を取る必要があるからね。FBやツイッターは使用登録したら連絡先が確保されるから表示はいらないよ。
Q じゃあ、メールで友達に投票を呼び掛けようかな。
A それも無理なんだ。選挙運動で電子メールを使っていいのは政党と候補者だけ。有権著は政党や候補者から受け取ったメールを転送するのもできないよ。罰則もあるから気を付けて。受け取ったメールを印刷して配るのも禁止だよ。
Q たまたま見掛けた候補者を携帯電話で撮影して送るのも駄目かな。
A 単純に写真や候補者の情報を送るだけなら大丈夫。その候補者を応援する目的と見なされる内容なら駄目だね。ただ、FBやツイッターのメッセージ機能は使える。
Q 高校生の弟が選挙に興味があるんだ。
A 未成年者は選挙運動そのものが禁止されているよ。気を付けてね。
《静新平成25年6月15日(土)「NWES交差点」》
インターネットを使った選挙運動が夏の参院選から解禁される。政党や候補者とやりとりできるツールを活用すれば、有権者が投票先を判断する材料は増えそうだ。有権者もネットを使って選挙運動ができるが、戸惑いも予想される。
有権者がネットでできること、できないこと メールの転送は禁止
ネット選挙運動は一般有権者にはできないこともあり、注意が必要だ。
Q ネットで投票できるから便利だね。
A 違う、違う。ネットでの投票はできないんだ。投票所に行って自分で候補の名前を書くのは、これまでと同じだよ。
Q できないんだ…。
A 検討はされたけどね。ネットだと本人確認が甘くなる。すぐそばで誰かに脅されながら投票を強いられる恐れもある。解禁されるのはネットを使った「選挙運動」。これまでは公示や告示の後はネットを使えなかったんだ。投票日は、これまで通り使えないよ。
Q 何ができるの。
Aウェブサイトは自由に使えるよ。ホームページやブログはもちろん、交流サイト「フェイスブック(FB)」や短文投稿サイト「ツイッター」、無料通信アプリ「LINE(ライン)」も使える。有権著も「○田○夫さんに投票しょう!」と応援できるし、逆に当選させないように呼び掛けることもできるんだ。
Q 掲示板にいろいろ書き込んじゃおう。
Aただ、気を付けて。名前を表示する必要はないけど、メールアドレスなどの連絡先は示さないといけないよ。ホームページでも同様だ。
Q どうして。
A もし書き込みがうそだったら、削除するためにすぐに連絡を取る必要があるからね。FBやツイッターは使用登録したら連絡先が確保されるから表示はいらないよ。
Q じゃあ、メールで友達に投票を呼び掛けようかな。
A それも無理なんだ。選挙運動で電子メールを使っていいのは政党と候補者だけ。有権著は政党や候補者から受け取ったメールを転送するのもできないよ。罰則もあるから気を付けて。受け取ったメールを印刷して配るのも禁止だよ。
Q たまたま見掛けた候補者を携帯電話で撮影して送るのも駄目かな。
A 単純に写真や候補者の情報を送るだけなら大丈夫。その候補者を応援する目的と見なされる内容なら駄目だね。ただ、FBやツイッターのメッセージ機能は使える。
Q 高校生の弟が選挙に興味があるんだ。
A 未成年者は選挙運動そのものが禁止されているよ。気を付けてね。
《静新平成25年6月15日(土)「NWES交差点」》
2013年6月12日水曜日
2013年6月7日金曜日
2013年6月1日土曜日
沼津6月議会
7日から市議会定例会
28日まで22日間を予定
市議会議会運営委員会(真野彰一委員長)は、五月三十一日に委員会を開き、市議会六月定例会について協議。同定例会を七日から二十八日までの二十二日間とすることを内定した。開会初日に決定する。
この定例会では今のところ、固定資産評価員選任の同意、駿東伊豆地区消防通信指令事務協議会設置に関しての協議、市営住宅八重団地敷地整備工事請負契約の締結など十六議案の計上が予定されている。また、一般質問は、十七日から十九日までの三日間を見込んでいる。
会期日程の予定は次の通りだが、この定例会では冒頭、正副議長の改選が見込まれ、その場合、議案審査に先立って行われる。本会議、委員会共に開会は午前十時。
7日本会議(開会、諸般の報告、会期の決定、感謝状の贈呈、常任委員会所管事務調査の報告、議案説明)
8-16日 休会(市の休日、議案研究)
17、18日 本会議(一般質問)
19日 本会議(一般質問、議案質疑、委員会付託)
20日 委員会(文教消防、総務経済)
21日 委員会(建設水道)
22、23日 休会(市の休日)
24日 委員会(一般会計予算決算)
25日 委員会(特別会計企業会計予算決算)
26、27日 休会(議事整理のため)
28日 本会議(委員長報告、質疑、討論、採決、閉会)
《沼朝平成25年6月1日(土)号》
28日まで22日間を予定
市議会議会運営委員会(真野彰一委員長)は、五月三十一日に委員会を開き、市議会六月定例会について協議。同定例会を七日から二十八日までの二十二日間とすることを内定した。開会初日に決定する。
この定例会では今のところ、固定資産評価員選任の同意、駿東伊豆地区消防通信指令事務協議会設置に関しての協議、市営住宅八重団地敷地整備工事請負契約の締結など十六議案の計上が予定されている。また、一般質問は、十七日から十九日までの三日間を見込んでいる。
会期日程の予定は次の通りだが、この定例会では冒頭、正副議長の改選が見込まれ、その場合、議案審査に先立って行われる。本会議、委員会共に開会は午前十時。
7日本会議(開会、諸般の報告、会期の決定、感謝状の贈呈、常任委員会所管事務調査の報告、議案説明)
8-16日 休会(市の休日、議案研究)
17、18日 本会議(一般質問)
19日 本会議(一般質問、議案質疑、委員会付託)
20日 委員会(文教消防、総務経済)
21日 委員会(建設水道)
22、23日 休会(市の休日)
24日 委員会(一般会計予算決算)
25日 委員会(特別会計企業会計予算決算)
26、27日 休会(議事整理のため)
28日 本会議(委員長報告、質疑、討論、採決、閉会)
《沼朝平成25年6月1日(土)号》
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